理事長・センター長あいさつ
理事長あいさつ
地方独立行政法人秋田県立療育機構ならびに秋田県立医療療育センターのホームページをご覧いただきありがとうございます。
このたび、令和5年6月1日秋田県立療育機構理事長を拝命いたしました坂本仁と申します。微力ながら、今後とも秋田県の療育のなお一層の充実に努めてまいります。何卒よろしくお願い申し上げます。
さて、秋田県立医療療育センターは、平成22年4月に地方独立行政法人「秋田県立療育機構」のもとに開設され、本年で14年目を迎えました。当センターは、「発達に支援が必要な子どもたちに、安全で良質な医療・ 療育を提供するとともに、乳幼児期から学齢期そして成人期に至るまでライフステージに応じた適切な支援を行うこと」を基本理念とし、この基本理念の実現に向けて、医療・福祉の両部門ともスタッフ一同がそれぞれの業務を真摯に努めてまいりました。
この結果、当センターの利用状況をみますと、外来受診者数では開設初年度の平成22年度の約2万4千人から、コロナ禍で一時若干の減少はございましたが、令和4年度は約3万3千人へと大きく増加し、これに加えて、育成部での児童発達支援センター、総合相談・医療療育連携部門、発達障害者支援部門（秋田県発達障害者支援センター「ふきのとう秋田」）、生活介護事業所「よつば」、令和4年4月に開設いたしました秋田県医療的ケア児支援センター「コラソン」の各部門とも、それぞれ必要な皆様にご利用いただいております。
その一方で、医療部門では通院・入院において診療をお受けになられる皆様の疾患・病態の変化、同様に福祉部門でも育成部通園部門・生活介護事業所「よつば」におけるご利用される皆様の状況の変化などがあり、さらに児童福祉法・障害者総合支援法など関係法令の改正があり、平成17年から5年間に策定いたしました構想段階における予想・予測を大きく変化が進み、今後の当センターの事業展開におきましては、現在の第3中期計画もできるだけ修正しながら、時代に即した対応を心がけたいと考えております。
社会情勢の変化といたしまして、「共生」という言葉の啓発・普及が進み、秋田県では「秋田県障害者への理解の促進及び差別の解消の推進に関する条例」が制定され、障害の有無にかかわらず、お互いを尊重し心地良く生活を送るための理念が示されました。現在、秋田県では、令和4年度に「～大変革の時代～ 新秋田元気創造プラン」が示され、さらに第2次秋田県障害者計画、第6期秋田県障害福祉計画・第2期障害児福祉計画が進行しております。
秋田県立医療療育センターは、秋田県におきます療育の中心として担っております医療分野・福祉分野で前述のとおり多くの事業が展開しており、これまでの実績を踏まえ、ご利用のお子様・ご家族様を始め、お住まいの地域で療育に関係するさまざまな機関や施設の皆様にそのノウハウを提供することも社会的使命の一つと考えております。
今後はこうした実績や経験をもとに、さまざまな分野で関係の皆様へ情報を提示し、ご意見・ご指導をいただきながら、利用される皆様にとりまして、さらにお力となれますよう、スタッフ一同研鑽に努めてまいります。当センターにつきまして、今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。
理事長 坂本仁
（2023年6月掲載）
センター長あいさつ
こんにちは、矢野珠巨と申します。
このたび、センター長という大役を拝命し、大きな責任を感じております。
当センターに勤務するまでの27年間、秋田大学で小児神経の高次医療に携わっていました。
今まで急性期の小児神経医療に関わってきて、今は急性期を乗り越えた慢性期の患者様を診療する立場となり、患者様の全人生に関われる機会を得たことに感謝しております。
昔は助けられなかった子どもたちも医療の進歩により命が助かるようになり、一方で後遺症や合併症を抱えながら生きていく子どもたちが増えています。
当時、人工呼吸器をつけている重症児は長期入院をするか在宅医療をするかのどちらかでしたが、在宅サービスの行き届いていない中、在宅医療を行うことはご家族にとっては大変なご負担でした。
そのような状況の中、2010年4月に当センターが開設され、人工呼吸器をつけたお子さんの入所が可能となり、安堵したことを覚えています。
また、2021年6月には医療的ケア児支援法が成立し、2022年4月に当センターに秋田県医療的ケア児支援センター「コラソン」が設立されました。
まだまだ患者様やご家族を十分に満足させるものではありませんが、入所と在宅支援の体制が少しずつ進んできたと感じています。
これから当センターとして何ができるのかを考えながら、患者様のニーズにお応えできるよう取り組んで参ります。
当センターの外来患者の多くは神経発達症のお子さんです。
秋田県は少子化が加速していますが、神経発達症のお子さんは年々増えており、全県から多くのお子さんが当センターを受診されています。
しかしながら、当センターだけでは十分な発達支援をすることができませんので、学校や保育施設をはじめ、地域の発達支援やクリニックと連携していくことが必要と考えています。
4月から働き方改革が本格化します。
慢性的な人材不足の中、職員が心身ともに健康な状態で働くことができるようになることが、結果的に患者様の利益に繋がると思っています。
職員一人一人が誇りを持って仕事ができるよう、尽力して参ります。
最後に、利用者の皆様が「当センターに来て良かった」と思っていただけるような施設でありたいと思います。
そのために、利用者様のお声に耳を傾け、利用者様に寄り添い、利用者様と一緒に考えながら、一つ一つ丁寧に対応していきたいと思っております。
センター長 矢野珠巨
（2024年4月掲載）
